土器編年による水城造営時期の考察(3)

　水城の土器編年について、山村信榮さん(太宰府市教育委員会)は次のように説明されています。

　｢〔フェイズ４〕須恵器Ⅳ＋Ⅴ形式使用期で、大宰府羅城(水城、大野城他)、鞠智城等が成立。｣(注①)

　この須恵器Ⅳ(九州編年)は｢須恵器杯Ｈ｣、Ⅴは｢須恵器杯Ｇ｣と呼ばれているものです。杯Ｈは碁石の容器のようなもので、丸底の杯身に同じく丸い蓋を持ち、杯Ｇは杯Ｈの蓋の中央につまみが付いたものです。杯Ｈは古墳時代からある古いタイプで、その改良型が杯Ｇと考えてもよいと思います。この杯Ｈと杯Ｇが水城堤体中(木樋周辺)から出土することから、これらの使用時期が水城造営の頃と判断されたわけです。
　具体的には水城の第５次調査で出土したSX050 SX051の土器とされているのですが、同調査報告書にはSX050 SX051から杯Ｈの出土は報告されていますが、杯Ｇは見えません。このSX050 SX051の土器とは、水城跡第５次調査(昭和50年、1975年。注②)で、東門地区西側から木樋(全長79.5m)とともに出土したもので、水城造営年代の根拠になるものです。そこで、他の木樋遺構の報告書を精査したところ、JR水城駅西南側から出土した木樋抜き取り跡の調査(水城跡第32次調査。注③)で杯Ｇが出土していました。
　水城の木樋遺構は４カ所発見されていますが、木樋そのものが出土したのは東門地区西側だけのようで、その他は木樋が抜き取られた痕跡が出土しています。その抜き取られた木樋跡の最下層(７層)から杯Ｇ(蓋)が出土しており、同報告書はこの土器を｢七世紀の資料｣と説明しています。これら水城堤体内からの出土土器が根拠となり、｢須恵器Ⅳ＋Ⅴ形式使用期｣を水城成立時期と判断したと思われます。
　しかし、より厳密に言うならば、｢須恵器Ⅳ＋Ⅴ形式使用期｣以後に水城が造営された根拠にはなりますが、それだけでは不十分です。なぜなら、水城造営時期の下限も押さえる必要があるからです(注④)。この下限の根拠となるのが水城築造後の遺物･遺跡に含まれる土器です。幸い、水城土塁の周囲や濠からは少なからず土器が出土しており、その中に須恵器杯Ｂと呼ばれるものがあります。杯Ｂは杯Ｇの底に｢足｣が付いたもので、今のお茶碗のようなスタイルです。これは平坦な机の上に杯を安定して置けるようにした進化形です。この杯Ｂの出土により、水城の造営時期は杯Ｇが使用された七世紀中頃と、杯Ｂが発生した七世紀第３四半期後半以降の間と考えることができます。すなわち、七世紀第３四半期頃を水城造営時期とする判断が最有力であると、土器編年からは導き出されるのです。
　通説に立てば『日本書紀』天智三年条(664年)の水城築造記事を史料根拠とでき、考古学による土器編年と文献史学による『日本書紀』のダブルチェックにより、水城造営を664年とする説が成立しています(注⑤)。
　更に、基底部出土敷粗朶の炭素同位体比年代測定値(注⑥)の多くが七世紀第３四半期頃造営説と対応しており、水城の年代判定に大きな矛盾も無く整合しています。
　なお、付言すれば杯Ｇの年代については、難波編年(難波Ⅲ中段階～新段階に出土)でも飛鳥編年(飛鳥Ⅱ～Ⅲに出土)でも｢七世紀中葉～後葉｣とされており(注⑦)、九州編年とも対応しています。
　こうしたエビデンスがあるので、わたしは太宰府関連遺跡の土器編年と、九州王朝説による文献史学の編年との齟齬に長く悩んできたのです。(つづく)

(注)
①山村信榮｢大宰府成立再論 ―政庁Ⅰ期における大宰府の成立―｣『大宰府の研究』高志書院、2018年。
②『水城跡 ―下巻―』九州歴史資料館、2009年。192頁。
③『大宰府史跡発掘調査報告書Ⅰ』九州歴史資料館、2001年。
④遺構の年代を決めるためには、遺構の層を挟む上下の層からの出土土器が必要と、わたしは大阪歴博の考古学者から教えていただいた。このことを｢洛中洛外日記｣１７６４話(2018/09/30)〝土器と瓦による遺構編年の難しさ(1)〟で紹介した。
⑤天智三年条の水城築造記事は、九州年号｢白雉四年(655年)｣の記事を｢白鳳四年(664年)｣に相当する天智三年条に移動したものではないかとする正木裕氏の見解がある。この見解は、土器編年(七世紀第３四半期頃)と対応しており、敷粗朶の炭素同位体比年代測定値とも大きな齟齬はないため、注目される。
⑥水城遺物の炭素同位体比年代測定値には、東土塁基底部(第35次調査)から出土した最上層(全11層)敷粗朶600～770年、第38次調査時に追加測定した第35次調査出土の粗朶540～600年･葉653～760年･葉658～765年、西門付近北東側(第40次調査)出土の敷粗朶と炭化物の測定値675～769年などがある。
⑦『難波宮址の研究 第十一 ―前期難波宮内裏西方官衙地域の調査―』大阪市文化財協会、2000年。255頁。