難波宮の複都制と副都(4)

　村元健一さんの論文｢隋唐初の複都制 ―七世紀複都制解明の手掛かりとして―｣(注①)には隋唐時代の複都制についての考察があり、長安(京師、大興)と洛陽(東京、東都)の二つの大都市が｢京｣や｢都｣として並立(両京制、複都制)したり、単独の都(単都制)になったりした経緯が詳述されています。なかでもわたしが注目したのが次の解説でした。

　｢隋から唐の高宗期にかけて、制度として複都制を取り入れたのは隋の煬帝と唐の高宗のみである。｣
　｢当然ながら、正統な皇帝であることを明示するための祭祀施設である太廟、郊壇はすべて大興に所在している。
　煬帝期のこのような両都城の在り方を見れば、政治的、経済的、文化的な｢京｣は東京であるものの、京師大興には宗廟、郊壇といった中華皇帝としての正統性を示す礼制施設が存在しており、この点に両京が並び立った原因を求めることができよう。｣
　｢隋の文帝期、唐の高祖･太宗期では、洛陽が東方経営の拠点であるものの、都城を置くまでには至らず、大興･長安だけを都城とする単都制であった。隋から唐初期にかけて『複都制』を採ったのは、隋煬帝と唐高宗だけである。隋煬帝期では大興城ではなく、実質的に東都洛陽を主とするが、宗廟や郊壇は大興に置かれたままであり、権威の都である大興と権力の都である東都の分立と見なすことができる。｣

　権威の都である大興(長安)と権力の都である東都(洛陽)の分立という指摘は示唆的です。この視点を太宰府(倭京)と前期難波宮(難波京)に当てはめれば、権威の都｢倭京(太宰府)｣と権力の都｢難波京(前期難波宮)｣と言えそうです。
　評制による全国支配(注②)のために列島の中心に近い難波に難波京を造営したと考えられることから、そこを権力の都と称するにぴったりです。他方、倭京(太宰府)は天孫降臨以来の倭国の中枢領域であった筑紫の宗廟の地として、権威の都の地位を維持したと思われます。たとえば、『二中歴』都督歴の冒頭部分に筑紫本宮という表記が見えますが、これは難波別宮(前期難波宮)に対応した呼称ではないでしょうか(注③)。(つづく)

(注)
①村元健一｢隋唐初の複都制 ―七世紀複都制解明の手掛かりとして―｣『大阪歴史博物館 研究紀要』2017年。
②『皇太神宮儀式帳』に｢難波朝廷、天下立評｣とある。評制開始時期については次の拙稿で詳述した。
　古賀達也｢『評』を論ず ―評制施行時期について―｣『多元』145号、2018年。
③古賀達也｢洛中洛外日記｣７７７話(2014/08/31)〝大宰帥蘇我臣日向〟
　古賀達也｢『都督府』の多元的考察｣『多元』141号、2017年。
　古賀達也｢『都督府』の多元的考察｣『発見された倭京 ―太宰府都城と官道』(『古代に真実を求めて』21集)明石書店、2018年。

難波宮の複都制と副都(3)

　栄原永遠男さんの論文｢『複都制』再考｣(注①)によれば、古代日本では京と都とでは概念が異なり、京(都を置けるような都市)は複数存在しうるが、都はそのときの天皇が居るところであり、同時に複数は存在し得ないとのこと。しかし、唯一の例外が前期難波宮で、その史料根拠が天武12年(683年)の複都詔でした。

　｢又詔して曰はく、『凡(おおよ)そ都城･宮室、一處に非ず、必ず両参造らむ。故、先づ難波を都にせむと欲(おも)う。是(ここ)を以て、百寮の者、各(おのおの)往(まか)りて家地を請(たま)はれ』とのたまう。｣『日本書紀』天武12年12月条

　わたしが前期難波宮九州王朝｢副都｣説を提起したとき、副都ではなく首都とすべきという積極的な批判が出され、その後に前期難波宮を複都制による複都の一つとする見解に至りました。そして、九州王朝(倭国)は７世紀前半(倭京元年、618年)に倭京(太宰府)を造営･遷都し、７世紀中頃(九州年号の白雉元年、652年)には難波京(前期難波宮)を造営し、両京制を採用したと考えました。その上で、倭京と難波京間を｢遷都｣し、ときの天子が居るところがその時点の｢都｣となり、留守にしたところには｢留守官｣を置いたとしました(注②)。
　すなわち、前期難波宮を副都ではなく複都の一つであり、太宰府と前期難波宮の二つの都(京)を九州王朝は必要に応じて使い分けたと考え、七世紀後半の九州王朝は前期難波宮が完成した白雉元年(652年)から焼亡する朱鳥元年(686年)までの間、二つの都(複都)を有する両京制の採用に至ったと自説を修正しました(注③)。
　九州王朝が必要に応じて二つの都を使い分けたとしたのには根拠がありました。村元健一さんの論文｢隋唐初の複都制 ―七世紀複都制解明の手掛かりとして―｣です(注④)。(つづく)

(注)
①栄原永遠男｢『複都制』再考｣『大阪歴史博物館 研究紀要』17号、2019年。
②古賀達也｢洛中洛外日記｣２５９６話(2021/10/17)〝両京制と複都制の再考 ―栄原永遠男さんの｢複都制｣再考―〟
③古賀達也｢洛中洛外日記｣２６６３話(2022/01/16)〝難波宮の複都制と副都(1)〟
④村元健一｢隋唐初の複都制 ―七世紀複都制解明の手掛かりとして―｣『大阪歴史博物館 研究紀要』2017年。

難波宮の複都制と副都(1)

　昨日の新春古代史講演会(注①)での佐藤隆さんと正木裕さんの講演は示唆に富むものでした。そこで佐藤さんの｢難波との複都制、副都に関する問題｣という指摘について、その重要性を解説したいと思います。
　今から15年前に前期難波宮が九州王朝の｢副都(secondary capital city)｣とする説をわたしは発表したのですが(注②)、その後、｢複都制(multi-capital system)｣と考えた方が良いことに気づき、今は前期難波宮九州王朝複都説という表現を用いています。その後、太宰府(倭京)と難波京の｢両京制(dual capital system)｣という概念に発展しました。その経緯にいては｢洛中洛外日記｣(注③)で説明してきたところです。
　わたしの当初の視点と問題意識は、九州王朝(倭国)の首都は太宰府(倭京)で、その副都が前期難波宮(難波京)というものでした。その根拠は『隋書』や『旧唐書』に倭国の首都が筑紫から難波へ移動(遷都)したとする痕跡が見えないことです。この点については古田先生も同見解でした。このこともあって、先生は前期難波宮九州王朝副(複)都説に賛成されませんでした。
　他方、白雉改元の儀式を行った前期難波宮は副都ではなく、首都とするべきという西村秀己さん(古田史学の会･全国世話人、高松市)からのご批判もありました。こうした意見がありましたので、わたしは前期難波宮を副都ではなく、複都の一つとする見解に変わりました。すなわち、太宰府と前期難波宮の双方を九州王朝の天子は必要に応じて使い分けたと考え、七世紀後半の九州王朝は前期難波宮が完成した白雉元年(652年)から焼亡する朱鳥元年(686年)までの間、二つの首都(複都)を有する両京制の採用に至ったと自説を変更しました。(つづく)

(注)
①1月15日(土)i-site なんば(大阪公立大学なんばサテライト)で開催。主催:古代大和史研究会、和泉史談会、市民古代史研究会･京都、市民古代史研究会･東大阪、誰も知らなかった古代史の会、古田史学の会。
○｢発掘調査成果からみた前期難波宮の歴史的位置づけ｣　講師 佐藤隆さん(大阪市教育委員会文化財保護課副主幹)
○｢文献学から見た前期難波宮と藤原宮｣　講師 正木裕さん(大阪府立大学講師、古田史学の会･事務局長)
②古賀達也｢前期難波宮は九州王朝の副都｣『古田史学会報』八五号、二〇〇八年。『｢九州年号｣の研究』(古田史学の会編･ミネルヴァ書房、二〇一二年)に収録。
③古賀達也｢洛中洛外日記｣１８６１話(2019/03/18)〝前期難波宮は｢副都｣か｢複都｣か〟
　同｢洛中洛外日記｣１８６２話(2019/03/19)〝｢複都制｣から｢両京制｣へ〟

大化改新詔｢畿内の四至｣の諸説(2)

　『日本書紀』大化二年正月条(646年)に見える大化改新詔について、古田学派内では次の三説が有力視されています。

(a) 九州年号｢大化｣の時代(695～704年)に九州王朝が発した大化改新詔が、『日本書紀』編纂により50年遡って｢大化｣年号ごと孝徳紀に転用された。
(b) 七世紀中頃の九州年号｢常色｣年間(647～651年)頃に九州王朝により、難波で出された詔であり、『日本書紀』編纂時に律令用語などで書き改められた。
(c) 孝徳紀に見える大化改新詔などの一連の詔は、九州王朝により九州年号｢大化｣(695～704年)年間に出された詔と同｢常色｣年間(647～651年)頃に出された詔が混在している。

　わたしは古田先生が主張された(a)の見解に立ち、大化改新詔(646年)に見える次の｢建郡･郡司任命｣記事を九州年号｢大化｣二年(696年)での〝廢評建郡〟の詔勅であったとする仮説(注)を発表し、この詔が出されたのは藤原宮としました。

　｢凡そ郡は四十里を以て大郡とせよ。三十里以下、四里以上を中郡とし、三里を小郡とせよ。其の郡司には並びに国造の性識清廉(いさぎよ)くして時の務に堪ふる者を取りて大領･少領とし、強(いさを)しく聡敏(さと)しくして書算に工(たくみ)なる者を主政･主帳とせよ。｣『日本書紀』大化二年正月条

　従って、この詔を発した実質的権力者は近畿天皇家の持統ではないでしょうか。他方、『日本書紀』には｢大化二年｣の｢詔｣と記され、九州王朝の年号｢大化｣を隠そうとしていないことから、大義名分上は九州王朝の天子による詔であったと考えました。王朝交代にあたり、おそらく｢禅譲｣という形式を持統は採用し、九州年号｢大化二年(696)｣に〝廢評建郡〟を九州王朝の天子に宣言させ、その事実を『日本書紀』では｢大化｣年号を50年遡らせて、九州王朝が実施した七世紀中頃の｢天下立評｣に換えて、大和朝廷が646年に｢大化の建郡｣を実施したとする歴史造作を行ったとしました。
　しかし、その後に服部静尚さんから｢大化改新詔｣を七世紀中頃のこととする(b)説が出され、正木裕さんからは(c)説が出されました。そうした研究を受けて、わたしは(a)説から(c)説へと見解を変えることになりました。こうした諸仮説に触発され、その中心的論点の一つとして畿内の四至問題について改めて調査研究を始めたところ、とても興味深い論文に出会いました。(つづく)

(注)古賀達也｢大化二年改新詔の考察｣『古田史学会報』89号、2008年12月。